インターネットを利用していると通販の広告が表示されることがありますが、広告の宣伝文句だけで契約することは避けるべきです。広告にある「今だけお試し価格」や「初回のみ無料」の言葉から1回だけ買ってみたつもりが、定期購入のコースだったとの勘違いがトラブルの原因ともなっています。買う側の落ち度だと考えることもできますが、サイトによっては表示が分かりにくくなっているものもあります。特定商取引法が改正されたことで契約上の基本的な事項は最終確認画面で明確に表示することが義務となりましたので、消費者側も画面の最後まで確認する姿勢が大切です。
確認もしっかり行い定期購入と理解した上で契約し、いつでも解約できるとの記載もあるので安心だと思ってもトラブルに発展するケースもあります。業者が悪質で契約後の連絡ができない場合などです。メールの返事が来ない、電話がつながらない、さらなる追加料金を求められるなどのケースもあります。解約、返品に関する条項はくどいくらいに確認しなければなりませんが、それでも相手側が悪質なときには消費者庁や消費者ホットラインに頼ることも選択肢となります。ネット通販で注意したいのは、クーリングオフ制度がないこともあげられます。消費者側ができる自衛策として最終確認画面のスクリーンショットを必ず残しておきましょう。業者のサイトに不実記載や誤認させる表示があった場合には解約できるケースもあります。
サブスクリプションの利用にも注意が必要です。期間が限定された無料トライアルに契約して、一定の期間内に解約しないと自動的に有料会員となることもあります。契約者が利用していなくても契約が継続して料金が発生するケースも考えられます。サブスクリプションにも改正特定商取引法が適用されますので、最終画面までしっかりと確認してスクリーンショットを残す自衛策は有効です。サービス内容や契約内容を理解してトラブルとならないように利用したいものです。